前回の記事にも書きましたが、保険の契約内容の見直しは大切です。
難しいから代理店や営業さん任せという人は多いと思います。
自分もそうだったですし…
でも、代理店が他人でなく知人であっても、必ずしも自分達契約者に損のない内容で保険を組み立ててくれているかというと、そうではないと思います。
見直しを依頼しても、結局「特約」を外す…くらいの変更しか提案してもらえなかったり。
なので、自分が詳しくなるのが一番なのですが、保険はなかなかに難しいので契約内容を見直そうと思う時は、保険に詳しい第三者に相談するのが一番ではないかと思います。
上記に載せたサイトでは、無料でファイナンシャルプランナーと呼ばれるプロが保険の内容の見直しなどについて相談にのってくれます。
独学で何とかなる人は良いですが、なかなか理解出来ないという方はうまくこのようなサービスを利用して損をなくしていきましょう!
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生命保険は資産運用とリスクヘッジの2つの意味があります。
また、生命保険料(支払う金額)については所得税の控除等もあるので、
節税にも使えます。
さて、生命保険ですが、
その中でも大きく3つの種類があります。
それぞれに長所と短所があるので、
ライフスタイルに合わせて柔軟に運用できる保険を選ぶことが、
最も節約になると思います。
①終身型
・保険が適用される期間:一生涯
・保険料の支払期間:指定した期間・60歳まで・死ぬまで
・払い込んだ保険料:解約返戻金あり(期間、プラン等による)
貯蓄型とも言われます。
死亡時に払い戻される金額はさほど多くはありませんが、
解約返戻金も大きいので、解約した場合には所定の金利を上乗せした額が払い戻されます。
ご自身で「最低でもこれだけは必要」という金額が保障されるプランで、
払い込み期間を決めていくのがいいでしょう。
もちろん短期間で払い込めば、月額保険料は高くなりますが、
払込総額は少ないのが一般的です。
②定期型
・保険が適用される期間:払い込んでいる期間だけ
・保険料の支払期間:保険を適用してほしい期間だけ
・払い込んだ保険料:解約返戻金あり(期間、プラン等によるが極僅か)
基本的には掛け捨て型といわれるものです。
払い込む金額に対して受け取ることができる金額が大きいのが特徴です。
保険料がほしい期間だけ付け足すことができれば最も利便性が高くなります。
たとえば子供が生まれた年は、最悪20年間の生活を保障してほしいので、受取金額を6000万円に設定する。
たとえば子供が大学に入学したので、受取金額を500万円に減らす。
などです。
③養老型
・保険が適用される期間:払い込んでいる期間・満期時
・保険料の支払期間:満期まで
・払い込んだ保険料:解約返戻金あり(満期時が最高額)
定期保険と生存保険との組み合わせのような保険です。
「満期」という概念があり、それまでに死亡した場合には生命保険が支払われます。
死亡しなかった場合は満期保険金が受け取れます。
貯蓄と保険の組み合わせですが、支払う保険料が割高です。
中小企業などでは社員の福利厚生(多くは退職金)として加入しているケースも多いです。
(亡くなった場合でも定年を迎えた場合でも支払うことができるため)
以上が保険の種類ですが、
これらを十分に検討したうえで、
自分のライフサイクルに合わせた保険を組み合わせることが大切です。
就職したばかりのころ(20代前半)ではそれほど多額の保険金は必要ありません。
一方でお子さんが生まれたら、独立するまでの収入は保証したいものです。
また、プランの柔軟性で言うと、残念ながら日本系生命保険会社はよくありません。
パッケージ販売で「まあまあ」な保障で「わかりやすい」(≒割高な)商品を売っているからです。
その販売方法を見てもわかるとおり、専門ではない年配の女性が販売できるモデルなので、
消費者にとっては「きめ細かい」「効率的な」商品ではないことが多いのです。
生命保険の貯蓄性とリスクヘッジとの機能を上手に使って
素敵な人生にしたいですね☆
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これは
郵政民営化より前に、
日本政府・日本郵政公社がやっていた生命保険事業のことです。
正しくは
簡易生命保険といいます。
かんぽ生命保険での
保険契約は簡易保険とは言いません。
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生命保険の見直しをすると、見直し前より価格が高くなるということがあります。
これは、保険契約者が見直し以前よりも年齢を重ねているために、病気やけが、死亡のリスクが高くなっているためです。
以前と同じ内容の保険サービスを受けたければ、金額を上げてくださいねということです。
しかし、考えてみれば年を取っているということは、子供がいる場合にはそれだけ子どもは大きくなっています。
また、子供がいない世帯でも、老後に向けて計画的な貯蓄をしていれば、それだけ金額がたまっているはずですから、”いざ”という時に必要な額も少なくなっているはずです。
ですから、検討なしに「以前と同じ保障を受け続けなければ」と思うことはやめて、いま必要な保険額はどれだけなのかを本当の意味で「見直し」することが重要です。
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